ＥＲＰを止めますか？　／　大塚　邦雄

　ＥＲＰパッケージは堅実に裾野を広げていますが、その一方でＥＲＰパッケー
ジを止めたいという声も聞きます。その理由は高価な割にシステムとして効果が
期待できなく、維持に手間がかかり、融通が効かない、などというものである。
一体システム現場で何が起きているのでしょうか。

　改めて言うまでもありませんが、ＥＲＰとは企業全体の経営資源を有効に活用
する観点から、その企業あるいは企業グループのリソースを統合的に管理し、経
営の効率化を図るもので、その目的を実現するものが、ＥＲＰパッケージと言わ
れる。このように定義してもＥＲＰパッケージ製品は実に多彩であり、そのこと
が実は企業戦略にも影響があると考えられます。
　ＥＲＰは元々ＭＲＰ（資材所要量計画）から派生して名付けられたもので、そ
の対象とする範囲は、製造・物流・販売・調達・人事・財務などのモジュールを
包含することになるが、モジュールの結合範囲・強度もマチマチである。そのこ
とから生じる疑問は、当初の経営資源を有効活用する道具として実際適切に活用
されているのだろうかということである。
もし、ＥＲＰを使っていて止めようと考えているならば、もう一度以下のことを
見直して頂きたいと思います。

　ＥＲＰを導入されている企業で見受けられるのが、ユーザ要望やベンダーのア
ップグレードサイクルに左右され、システムの運用・維持に追われ、大局的な見
地からＥＲＰの利用価値を評価することが忘れ去られ、不承不承使い続けている
ことです。冒頭のボヤキが正にそれです。
　ＥＲＰの導入当初は、１つのパッケージで全てを網羅するスグレモノとして迎
えられたが、前述の基幹となるモジュールの他にＣＲＭやＳＥＭ、ＰＬＭ、ＢＩ
ツールなどが追加され、ＥＲＰを１つの大きなモジュールとして捉える考え方か
らすると大きな失望に変わっていきました。今でもＥＲＰを単一のシステムとし
て考えられていることがＥＲＰが誤解される理由でもあります。ＥＲＰはモジュ
ールの結合体として捉えることにより、１つのトランザクションに連結するテク
ノロジーと考えると、ＥＲＰパッケージは’何でもできる’から’何々ができる’
に変わるのである。
　ＥＲＰパッケージの中には出来るだけ多くの業種・業態に適合させるため、小
売業や特定の製造業、銀行、保険、公共などといった固有の機能を備えているこ
とが、他のユーザにとっては無用で高価な買い物となってしまうのである。

　現在ＥＲＰを使用している、あるいは使用しようとしているユーザにとって大
事なことは、ＥＲＰの戦略を持つことである。オンプレミス型であろうが、
SaaS型であろうが、ビジネスプロセスを支援するツールとしてソフトウェアを統
合的に捉えるならばＥＲＰは実用にかなっています。
　一般的にＥＲＰシステムに対する不満でよく耳にするのは
　・業務の変化に伴う、ビジネスニーズに対応できない
　・明確なメリットがなく、ＩＴコストだけが高くつく
　・システムエラーが絶えない
　・全社的に統合されていない
　等々ありますが、こうした問題の原因の１つとして、ＥＲＰ戦略の欠如が考え
られます。そしてその結果、規模の経済性に不満を抱くことになります。
　問題は使用するＥＲＰが、自社のビジネスプロセスにどれだけマッチしている
かをしっかり掴むことです。その為には自社のビジネスプロセスの適用範囲を明
確に定義することです。それによって自社の状況にマッチしたＥＲＰを選択する
ことが重要です。

　ＥＲＰは広範囲なプロセスをカバー出来ますが、例えば財務会計用として、単
なるデータ記録システムとしてしか使用していない事例がありますが、それでは
高価な買い物になるのは仕方ありません。
　ＥＲＰシステムを評価する時に、単一のパッケージの標準的機能を見るだけで
は不充分です。特に近年はＷｅｂサービスをはじめ、ＳＯＡの発想によるシステ
基盤構築などベスト・オブ・ブリード的な対応が必要となっています。
　もう１つ、ＥＲＰを評価する場合に見受けられるのが、コスト節約と効率改善
重視していることです。いずれも必要なことですが、それだけで評価してはいけ
ません。繰り返しになりますが、ＥＲＰの本来の導入目的、ビジネスプロセスに
合致しているかを重視すべきです。
　その為には、ＥＲＰシステム構築プロジェクトの継続的評価が必要であり、次
の点に留意すべきです。
　１）戦略的ビジネスプロセスの目標との繋がりを意識すること
　２）その為に、ＣＩＯは常に経営戦略を実現する手段を適切に判断すること
　３）ＩＴのノウハウを結集させること
です。
　企業が継続・発展すると同じく、システムもゴーイング・コンサーンです。

------------------------------------------------------------------------
■執筆者プロフィール
　合同会社グローバルＩＴネット
　　代表社員　大塚　邦雄

　ＩＴコーディネータ、情報処理システム監査資格