読者のみなさん、こんにちは。ITC京都の八百幸(ヤオコウ)と申します。 よろしくお願い申し上げます。
今回は「情報システム導入の是非はどの様にして決めるか」について、簡単にお 話したいと思います。
情報システムは今や企業の経営資源の重要要素と言われています。 限られた予算で投資をして構築した企業の方からすると、この情報システムの成功の是非は死活問題と言って良いと思います。そのためにも情報システム導入のための投資に対する導入効果を常に考えて、導入の是非を検討する必要があります。
しかしながら私がこれまでお手伝いさせて頂いた事例から考えますと、投資についてはベンダー等から具体的見積として定量的に把握することができますが、導入効果についてはベンダーの提案書等に記述されているのは定性的表現が多く公正な比較ができない様に見うけられます。
例えば導入効果としては、1. 在庫が削減できる。2. お客様への製品納期短縮や納期遵守率が向上できる。などといった表現をしているのが一般的ですが、これらの導入効果をできる限り利益がいくら増加するのか定量化し投資と比較することが必要と思います。
ベンダーに定量化の表現を求めると保証させられる事を危惧するため、決して提示はしてもらえないでしょうが、やはり仮説でも良いので自社内で算出されてはいかがでしょうか。
私見ですが、先ほどの導入効果の例で言えば以下の様になりますが、あくまでも自社なりの算出基準で計算されるのが必要です。
- 在庫削減→平均○○%の削減=約□□円のキャッシュ増加+滞留在庫による在庫リスク・保管コスト削減:約○○%=約□□円の利益増加
- 納期遵守率向上→期待値約○○%の売上増加=平均利益率△△%で約□□円の利益増加
しかし、業務の効率化や企業内情報の一元管理等の表面的な対応では大きな利益は期待できなくなってきており、やはり業務のプロセス改革に加え、企業風土から改革をしていかないといけません。そのためには、社員の再教育や評価制度の変更等から対応していく必要があります。
いずれにしても皆様が情報システムを導入し有効活用されて、競争優位を得て事業を展開・拡大される事をお祈りしております。
■執筆者プロフィール
八百幸 孝昌(ヤオコウ タカマサ)
経営士、中小企業診断士、ITコーディネータ
e-mail:HQF00013@nifty.ne.jp
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